基礎から学ぶ信用リスク管理 ~10分でわかる基本と各種計算式

基礎から学ぶ信用リスク管理 ~10分でわかる基本と各種計算式

金融機関において避けては通れないテーマの一つである「信用リスク管理」。これから信用リスク管理について学ぶ方のために、長年「信用リスク管理」に携わってきた筆者が、言葉の定義から各種計算の基礎、債務者格付制度、スコアリングモデルまで、初心者にも理解しやすいよう丁寧に解説する。

  • リスクマネジメント
  • 2018/01/18
金融機関の新技術導入におけるリスク管理と事例研究

金融機関の新技術導入におけるリスク管理と事例研究

FintechやRPAなど、金融機関においても様々な新しい技術の利用が金融機関経営の巧拙に影響を与えようとしています。新しい技術は、単純業務の自動化や判断業務の代行などによる内部業務の効率化を通じた人員削減や、営業チャネルの変革による対顧客業務の業務削減などに寄与すると考えられます。 新しい技術の導入には当然ながらリスクが伴いますが、巷では漠然とメリットが語られており、どのようなリスクがあるのかを整理しきれていないという金融機関が多くみられます。 当セミナーでは、新しい技術にはどのようなものがあるかを概観し、それに対してどのようなリスク管理を行っていくべきかを考察します。その一環として、現状で新しい技術が適用されている具体的な業務に触れながら、今後求められるリスク管理について解説します。

  • セミナー
  • 2017/10/02
アセットファイナンスのリスク評価

アセットファイナンスのリスク評価

ノンリコースローンやアセットファイナンスについての評価モデルについては、各金融機関で大きなばらつきが生じています。通常のコーポレートであれば、デフォルト実績や外部格付等の教師データに基づき、統計的な手法でモデル化することが可能ですが、ノンリコースローンやアセットファイナンスについては、デフォルト実績データが僅少であり、統計的な手法を用いることは容易でありません。 今回のセミナーでは、ノンリコースローンやアセットファイナンスをモデル化する方法を詳しく説明すると共に、なぜ(自己資本比率を算出する)リスクウェイトに信じがたい差異が生まれるのか等、どのように検証を行うべきか等の実務上の論点について、詳細を説明いたします。

  • セミナー
  • 2017/09/28
金融業におけるGDPRとサイバーセキュリティ

金融業におけるGDPRとサイバーセキュリティ

GDPR(欧州一般データ保護規則)が2018年5月25日から適用されている。 欧州に拠点を持つ金融機関、拠点を有しないものの欧州において商品・サービスを提供している場合にはGDPRの適用対象となる。 EUからの十分性認定によってEUと日本の間の個人情報の越境移転は問題がなくなるように理解されているが、GDPRは依然として適用されるとともに仮に第三国のサーバーを経由している等の事情がある場合には、十分性認定では解決されない可能性が高い。 当セミナーでは、GDPRのポイントとなる制度を解説するとともに金融機関が関心を持つべき29条作業部会のガイドラインを紹介する。 また、GDPRの対象となる個人情報以外の情報に関して欧州委員会は2017年9月に非個人データに係るEU域内自由流通フレームワーク規則案を公表している。今後の動向が注目される同案に含まれるデータローカライゼーション、データポータビリティの考え方についても言及する。 一方、個人情報保護とサイバーセキュリティは表裏一体であり、GDPRにおいてもデータセキュリティに関するセクションが用意されている。データセキュリティに関するガイドラインと併せて解説する。最後に未来投資戦略2018に基づく我が国のサイバーセキュリティ戦略を概観して、金融機関の経営上の課題を探りたい。

  • セミナー
  • 2017/09/25
最新のオペレーショナルリスク規制とオペリスク所要自己資本

最新のオペレーショナルリスク規制とオペリスク所要自己資本

オペレーショナルリスク規制が抜本的に簡素化される。今後、先進的計測手法(AMA)が除外され、標準的手法(SMA)も大きく改定される。多くの金融機関にて、オペレーショナルリスク管理の高度化を再考する必要が出てくるだろう。本稿は、新たなオペリスク所要自己資本の算定方法について概説する。

  • 金融法務
  • 2016/04/06
情報漏えい事案に備えた情報管理措置と法的責任

情報漏えい事案に備えた情報管理措置と法的責任

近時、立て続けに大きな情報漏洩事件が起こっている。大手教育・情報企業、大手家電メーカー、日本年金機構の個人情報・営業機密の漏えい事件が記憶に新しい。これらの企業・組織は、情報セキュリティ、個人情報の管理で甚大な経済的な損失を受けた。情報漏洩インシデントは、企業もその役員個人も法的な責任を問われる。これらの法的責任を回避するために、金融機関はどう備えるべきなのか。改正個人情報保護法を踏まえ金融機関の対策に迫る。

  • 金融法務
  • 2015/10/14
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