基礎から学ぶ信用リスク管理 ~10分でわかる基本と各種計算式

基礎から学ぶ信用リスク管理 ~10分でわかる基本と各種計算式

金融機関において避けては通れないテーマの一つである「信用リスク管理」。これから信用リスク管理について学ぶ方のために、長年「信用リスク管理」に携わってきた筆者が、言葉の定義から各種計算の基礎、債務者格付制度、スコアリングモデルまで、初心者にも理解しやすいよう丁寧に解説する。

  • リスクマネジメント
  • 2018/01/18
1日で学ぶバーゼルIII最終化パッケージ

1日で学ぶバーゼルIII最終化パッケージ

昨年末に合意したバーゼルIIIの最終化に伴い、金融危機の発生を契機に開始された金融規制枠組みのグローバルな改革はおおむね完了した。 こうした機会を捉え、本講演では、金融危機以降に進められた一連の国際銀行規制改革について、バーゼル銀行監督委員会における議論を中心としつつ、大きすぎて潰せない問題への対応など金融安定理事会(FSB)で検討された論点を含めて、その内容と意義を解説する。当日の講演は最新動向を加味して解説する。

  • セミナー
  • 2017/06/04
実践的なリスクアペタイト・フレームワークの構築と運用

実践的なリスクアペタイト・フレームワークの構築と運用

金融機関では近年、財務の健全性や安定性を重視するのみならず、資本収益性の向上や消費者利益の保護に至るまで、様々なステークホルダーからの高い要求に応えることが従来以上に求められてきています。その一方で、経営を取り巻く環境は、歴史的な低金利水準の継続や様々な新技術の台頭により、ビジネスモデルの変容や見直しが不可避となるなど、厳しさを増しています。 本講演では、こうした厳しい環境下でも、経営目標を達成するのに必要な、コーポレート・ガバナンスを強化する仕組みとしてリスクアペタイト・フレームワーク(RAF)を定義します。そこでは、経営環境そのものである様々な外部要因によるリスク、および外部要因のリスクと密接な関連性を持つ「戦略リスク」を具体的に定義し、観測・制御するための手順や手法につき解説いたします。 これまで、様々な金融機関および一般事業会社の方からは、「何となく理解できるものの、実際の業務に導入するには具体的にイメージができない」あるいは「結局のところ本当に役に立つのか、具体的なメリットが見えない」といったRAFに関するご意見・ご感想を数多く伺いました。本講演はそうしたご意見に応えることを目的として、RAFの背景や動向などの解説を極力少なくする一方で、具体的な方法論をできるだけ含めるようにいたしました。 本講演では、金融機関のみならず非金融系の一般事業会社を含めて、リスク管理部門・企画部門・内部統制や監査のご担当者など、RAFの構築と実践にご関心のある広い方々のご参加をお待ちしております。

  • セミナー
  • 2017/06/01
銀行勘定の金利リスク(IRRBB:Interest Rate Risk in the Banking Book)の 国内実施に伴う留意点と金融機関への影響

銀行勘定の金利リスク(IRRBB:Interest Rate Risk in the Banking Book)の 国内実施に伴う留意点と金融機関への影響

バーゼル銀行監督委員会による銀行勘定の金利リスクに関する新しい規制は、自己資本賦課を直接的に求める第一の柱ではなく、内部管理を求める第二の柱にとして導入することに決定されました。これは銀行勘定におけるアウトライヤー比率に置き換わるものであり、より複雑な計算を行い、開示することが求められます。 2019年3月末の国内基準行への新しい銀行勘定の金利リスクに関する規制が適用されることにより、対象金融機関における融資や債券投資のように金利リスクに晒される資産への投資に関しては、新しい規制を睨みつつ実施することが必要になります。 本セミナーでは、国内基準行に適用される新しい規制(監督指針)の概要、早期警戒制度における当該規制の位置づけ等を現行のアウトライヤー規制との対比も含めて説明し、規制対応に向けた作業イメージを例示します。また当該規制が金融機関の投資にどのような制約・影響を与えるのかを解説します。

  • セミナー
  • 2017/05/30
最新のオペレーショナルリスク規制とオペリスク所要自己資本

最新のオペレーショナルリスク規制とオペリスク所要自己資本

オペレーショナルリスク規制が抜本的に簡素化される。今後、先進的計測手法(AMA)が除外され、標準的手法(SMA)も大きく改定される。多くの金融機関にて、オペレーショナルリスク管理の高度化を再考する必要が出てくるだろう。本稿は、新たなオペリスク所要自己資本の算定方法について概説する。

  • 金融法務
  • 2016/04/06
情報漏えい事案に備えた情報管理措置と法的責任

情報漏えい事案に備えた情報管理措置と法的責任

近時、立て続けに大きな情報漏洩事件が起こっている。大手教育・情報企業、大手家電メーカー、日本年金機構の個人情報・営業機密の漏えい事件が記憶に新しい。これらの企業・組織は、情報セキュリティ、個人情報の管理で甚大な経済的な損失を受けた。情報漏洩インシデントは、企業もその役員個人も法的な責任を問われる。これらの法的責任を回避するために、金融機関はどう備えるべきなのか。改正個人情報保護法を踏まえ金融機関の対策に迫る。

  • 金融法務
  • 2015/10/14
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