ポストコロナ時代にデータセンターはどう活用すべきか
【PR】新型コロナウイルス感染症により、社会の在り方は大きく変わった。また、リモートワークの普及によって多くの企業がシステムのクラウド化を検討している。クラウドとデータセンター、双方の強みとシステムの特性を踏まえながら、基盤整備を進めていくことが求められる。では、データセンター活用の要諦はどこにあるのか。本稿ではColtデータセンターサービスがまとめたホワイトペーパー「ポストコロナにおけるデータセンターの活用方法」から、この点について一部を解説していく。
- サイバーセキュリティ
- 2020/09/01
オープンバンキング時代を乗り切るアプローチ
ジャパンネット銀行は2000年10月の開業から、日本初のインターネット専業銀行として様々なセキュリティ対策を実施してきた。オープンバンキング時代に向けて、どのような備えが必要なのか。本連載の第3回目は、同行 IT統括部長 JNB-CSIRTリーダーの岩本俊二氏に聞いた。
- サイバーセキュリティ
- 2020/03/13
金融業界横断的演習「Delta Wall Ⅳ」の狙いと今後
世界的に注目度の高いイベントは、サイバー攻撃の格好の標的だ。2018年の平昌冬季オリンピックでは、大会の準備期間に6億件、大会期間中に550万件の攻撃があったといわれ、開会式ではWi－Fiなど様々なシステムに障害が起きたと報道された。サイバー攻撃は、大手金融機関のみならず中小金融機関もターゲットになる恐れがある。本連載第2回目の今回は、金融庁総合政策局総合政策課サイバーセキュリティ対策企画調整室長の水谷剛氏に対策のポイントを聞いた。
- サイバーセキュリティ
- 2020/03/12
2020年東京オリンピック・パラリンピック大会に向けた政府の取り組み
2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が近づいてきた。世界的に注目度の高いイベントは、サイバー攻撃の格好の標的だ。政府や関係府省庁はサイバーセキュリティの確保の準備を進めており、事前対応・事後対応に磨きをかけている。重要インフラ事業者の一つである金融機関にも、一層のセキュリティ向上が求められている。本特集では内閣官房、金融庁、金融機関のそれぞれに取材し、日本のサイバーセキュリティの「2020年東京大会」とその後を考察する。第一回目の今回は、内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局参事官の山城瑞樹氏に、サイバーセキュリティを中心とした取り組み内容などを聞いた。
- サイバーセキュリティ
- 2020/03/11
「適応型DLP」で電子メールの セキュリティリスクを自動排除 ～業務の流れは止めずに、機密情報の流出・流入を阻止
【PR】サイバー攻撃や内部不正など「電子メール」を介した情報漏えい事件が多発する中、企業には情報資産を守る適切な対策が求められている。そこで注目度が高まっているのが、情報漏えい対策ソリューションを提供するクリアスウィフトの「Clearswift SECURE Email Gateway」だ。独自のディープコンテンツ検査技術でセキュリティリスクを自動排除する同システムは、国内外の金融機関などで導入が相次いでいる。
- サイバーセキュリティ
- 2020/01/17
