「お得・便利・悩み解決」の3要素を押さえ ニッチなニーズを掘り起こす

「お得・便利・悩み解決」の3要素を押さえ ニッチなニーズを掘り起こす

サブスクリプション(以降、サブスク)とは、もともと雑誌や新聞の定期購読を指す言葉だったが、最近はモノやサービス、ソフトウェアやデジタルコンテンツなどを毎月一定額や従量で支払う契約全般を、サブスクリプションサービス/サブスクリプションビジネス(以降、サブスクビジネス)と呼ぶようになった。多様な業種が注目するサブスクビジネスのポイントや今後の展望について関係者に聞いた。

  • 事業戦略
  • 2019/10/18
データサイエンティストの技術指標となるKaggle(カグル)とは~Kaggleを活用した新たなビジネス創出

データサイエンティストの技術指標となるKaggle(カグル)とは~Kaggleを活用した新たなビジネス創出

ビッグデータ利活用の環境が整備されつつある中、その担い手となるデータサイエンティストが世界的に注目されて久しい。今や各国の政府が将来の国力を左右する材料として重視し、専門人材の育成に本腰を入れ始めた。データサイエンス人材に関する産官学の動きや、世界最高峰のデータサイエンティストが数多登録するプラットフォーム「Kaggle」などを関係者に聞いた。本稿では、データサイエンティストの技術力指標の一つとして使われている「Kaggle(カグル)」について焦点を当てKaggleの概要から活用事例を紹介しデータサイエンティストチームとの連携ポイントについて解説する。

  • データサイエンス
  • 2019/10/17
RPAを最大限活用するための3つのポイントと副次的作用

RPAを最大限活用するための3つのポイントと副次的作用

RPAがコスト削減や業務効率化、或いは働き方改革の救世主として注目されて3年余り。多くの金融機関でも導入が進んだが、当初期待していた効果を得られなかったケースも多いのではないだろうか、今回「RPAブームから見る活用ポイントと次なる活用法」と題した全2回の特集をお届けする。第一回目では、この3年余りのRPAについて総括するともにRPAを最大限活用するためのポイントを大きく3つに分け解説する。

  • 業務効率化
  • 2019/10/16
JPXによるTOCOM買収と「総合取引所」構想の行方

JPXによるTOCOM買収と「総合取引所」構想の行方

2019年7月30日、JPX(日本取引所グループ)とTOCOM(東京商品取引所)は、JPXがTOCOM株を総額約55億円で買収することで最終合意した。2020年7月には金や農産物をTOCOMからJPX傘下の大阪取引所に移管し、正式に「総合取引所」を発足させる予定だ。そもそも総合取引所構想の狙いはどこにあるのか、将来的に投資家にはどのようなメリットがあるのか、有識者に話を聞いた。

  • 事業戦略
  • 2019/10/15
超高齢社会の金融サービスの在り方~個人と社会双方で「生涯現役」を実現【ジェロントロジー編】

超高齢社会の金融サービスの在り方~個人と社会双方で「生涯現役」を実現【ジェロントロジー編】

2019年5月に金融庁が発表した報告書をきっかけに、長期の資産形成とそのサポートツールに注目が集まっている。今後も高齢社会の深化が予想される中で、金融サービスはどう在るべきか。高齢者と次代の高齢者(若者)はいかに老後に備えていくべきなのか。「ジェロントロジー(老年学)」の研究者から話を聞いた。

  • 事業戦略
  • 2019/10/11
経費精算プロセスの効率化で申請・承認・管理の業務量30%減

経費精算プロセスの効率化で申請・承認・管理の業務量30%減

【PR】損害保険業界のリーディングカンパニーの東京海上日動火災保険株式会社は、社員一人ひとりがモチベーション高く業務を遂行するための働き方改革の一環として「Concur® Expense」を導入し、経費精算プロセスの効率化を図っている。同社の経理部主計グループ課長代理の松澤悟氏に、経緯と成果を語っていただいた。

  • 業務効率化
  • 2019/10/10
証券モニタリングの動向とモニタリング手法の変化

証券モニタリングの動向とモニタリング手法の変化

近時の立入検査(オンサイト・モニタリング)を重視した証券検査は、法令違反に対する指摘の強化のみならず、問題の背景やガバナンス体制といった根本原因に踏み込むモニタリング手法へと変化してきている。本稿では、証券モニタリングの現在の動向や事例を踏まえながら、金融商品取引業者のモニタリングに対する向き合い方について触れていく。

  • 金融法務
  • 2019/10/10
金融機関における顧客起点によるビジネス改革のための3つのポイント

金融機関における顧客起点によるビジネス改革のための3つのポイント

GAFAと呼ばれるデジタルイノベーション企業が評価され、時価総額ランキング上位を占める。GAFAの純利益は、国内大手金融機関と大きく変わらず現時点での財務価値ではなく、将来への期待から評価されていることが分かる。それは、自社の課題解決による利益追求ではなく、顧客の課題を解決し、社会を大きく変えることを目指しているからに他ならない。顧客目線での課題解決は、今後より一層求められ、いかに顧客を理解できるかが企業の勝敗を分ける。アクセンチュアでは、金融サービスを提供する企業の変革に向け、例年、グローバルレベルで消費者動向を調査・分析している。本稿はその最新動向を踏まえながら、国内金融機関の可能性や進むべき方向性を、先進事例を踏まえながら紹介する。

  • 事業戦略
  • 2019/10/09
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