APIとは？FinTechで加速するAPI公開とオープンイノベーション

APIとは？

APIの定義

API（エーピーアイ）とは「Application Programming Interface（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）」の略。アプリケーションから、OS等のプラットフォームの機能を呼び出して利用するための、橋渡し（インターフェース）となる仕組みのことをAPIと呼ぶ。

例えばGoogleは「Google Maps API」というAPIを公開しており、これを使うことで、スマホアプリ等の製作者はGoogle Mapの機能を呼び出し、利用することができる。

このように、汎用性や利便性が高いプログラムをAPIとして公開することで、同様の機能をゼロから開発するためのコストが削減され、多くのサービスや製品の開発が促進される。

拡大するAPIの公開

APIという概念自体は新しくはない。だが、近年のクラウドやモバイルの急速な普及に後押しされ、様々なコンピュータシステムが相互に連携する機会が増え、API連携によるサービス提供の機会が過去5年間で爆発的に拡大した。

現在、12,000のAPIがWeb上で公開されていると言われ、これは2006年から30倍に増大している。

なぜAPIを公開するのか

API公開のメリット

APIを公開すると、企業は、自社のITシステムが持つデータやサービスへの外部からのアクセスを許可したことになる。なぜFinTechに絡み、金融機関もAPIを公開すべきという議論がなされているのか。

一般に、API公開のメリットとしては、以下の2点が考えられる。

• 自社が保有するデータやシステム機能を有償で提供することにより、既存ITシステムを収益源に変えることができる。
• 自社のデータやシステム機能を組み込んだ新サービスを、外部者が創ってくれるようになるという、オープンイノベーション効果が狙える。

金融分野以外でのAPI公開

金融分野以外のAPI公開企業では、Google、Twitter、Facebook、Netflix、eBayなどが挙げられる。これらは、1日に10億回以上APIを呼び出し処理を行っている。先述のGoogle Maps APIもAPI公開の一例である。

金融分野のFinTechとAPI公開

金融分野では、例えば金融情報サービスのトムソンロイター。2015年に、同社のデータフィードやサービスにアクセスできるElektronという名のAPI群を公開している。

また、金融データフィードに関するFinTechスタートアップとしては米国Xignite社がAPIを公開している。

APIを使ったFinTechサービス事例

2016年5月に米国で開催されたFinovateSpring2016ではすでに、APIによる異業種リアルタイム連携を用いたサービスのデモがいくつか出ている。

FINOVA Financial

https://www.finovafinancial.com/

リアルタイム自動車担保融資。店舗来店不要でスマホ完結の自動車融資に、API連携を活用している。車両情報照会や審査をリアルタイムで実行することができる。

Roostify

https://www.roostify.com/

リアルタイムで住宅ローン。確定申告アプリとの連携で、スマホ上での住宅ローン申込を円滑に完了させ、リアルタイムで与信審査を行っている。

CUneXus

http://cunexusonline.com/

モバイルバンキングを入口とする自動車購入と自動車ローン。ローン事前審査完了済の顧客による、自動車探しと購入、下取り、自動車保険購入までを、APIによるリアルタイム異業種連携で実現が可能となっている。

まとめ

金融サービス利用の裾野を広げ、金融業界を活性化させようという日本のFinTech。スマートフォンはその重要なチャネルだが、データ入力などは大きな障壁となっている。

今回紹介した3社は、異業種とのAPI連携で、スマホ操作の煩雑さを低減し、よりよいUX（ユーザーエクスペリエンス）を実現している。

外部の異業種とのAPI連携を活用したサービスも出現している海外FinTech。日本においても、今後のAPIによるオープンイノベーションに向けて、大きく動いていく年となりそうだ。

転載元：infcurion insight（株式会社インフキュリオン）